機関誌目次
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第51号-60号
第51号（1984年）
| アメリカの社会科カリキュラムにおける文化多元主義の展開 | 大森 正 森茂 岳雄 |
| 社会科における国際理解教育の課題―東アジア・東南アジア学習を通して― | 渋沢 文隆 |
| 北海道における初期社会科実践(2)―社会科諸プランの検討― | 木全 清博 |
第52号（1984年）
| 地名と社会科教育 | 池田 昭 |
| 社会科における国際理解教育 | 佐藤 陽子 |
| 終戦直後の日本における「社会科」創設の背景ハ | ハリー・レイ |
第53号（1985年）
| 民主教育をめざす公民科創設に払った文部省とCIEの努力―1945年～1946年― | ハリー・レイ |
| 地域社会の協力的活動の認識に関する一考察 ―小学社会四年の水道・ゴミ・災害単元を通して― |
次山 信男 大沢 克美 |
| 1960年代アメリカにおける経済教育改善運動について ―アメリカ経済学会の活動を中心として― |
栗原 久 |
| 戦前における「社会の学習・研究」を課題とする教育実践の検討 ―志垣寛、赤井米吉の郷土教育論を中心に―（その１） |
坂井 俊樹 |
| 〈調査研究〉 | |
| 社会科教育の障害と大学教育への要望―１年・５年経験教員の調査から― | 大久保正司 |
第54号（1986年）
| 〈論文〉 | |
| 村史編纂と社会科教育―『富士見村誌』（昭和29年）に至る社会科実践― | 高柳 英雄 |
| 戦前における「社会の学習・研究」を課題とする教育実践の検討 ―志垣寛、赤井米吉の郷土教育論を中心に―（その２） |
坂井 俊樹 |
| 社会科の授業構成と子どもの知識の成長とについての考察（上） ―理論獲得中心型の授業構成論の特徴と問題点― |
藤井 千春 |
| 〈研究ノート〉 | |
| 社会科における地域研究の重要性―房総地誌の研究―60年代の軌跡― | 尾崎乕四郎 |
第55号（1986年）
| 〈特集 国際化社会における地域と人間形成〉 | |
| 〈論文〉 | |
| 「地域主義」による社会科の構想への視点―玉野井芳郎氏の遺産をふまえて― | 松本 敏 |
| 〈研究ノート〉 | |
| 「Global Issues（地球的諸課題）に迫る地域学習」―「現代社会」における平和教育― | 田渕五十生 片山美代子 |
| 異文化理解への視点をめぐって | 二谷 貞夫 |
| 世界環境教育会議の報告 | 佐島 群巳 |
| 〈論文〉 | |
| 「社会科歴史」を支えた歴史教育観―和歌森太郎を中心に― | 梅野 正信 |
| 村誌編纂と社会科教育―『富士見村誌』の活用と社会科教育― | 高柳 英雄 |
第56号（1986年）
| 〈論文〉 | |
| J C E E の経済教育研究について | 栗原 久 |
| 「公民としての基礎的教養」の中核としての「公共性」 | 山根 栄次 |
| 社会科の授業構成論と子どもの知識成長とについての考察（下） ―ゲシュタルト転換中心型の授業構成論の提起― |
藤井 千春 |
| 〈研究ノート〉 | |
| 小学校社会科教科書の分析―特に「日本の農業」を中心に― | 山崎 和 |
第57号（1987年）
| 〈特集 社会科における統合と分化について〉 | |
| 西ドイツ初等教育における総合学習―「事実教授」の検討― | 大友 秀明 |
| 社会科実践における総合化の二つの視点 | 小西 正雄 |
| 明治後期における総合教授論の成立要因―「教育経済」による外的要因の分析― | 木村健一郎 |
| 〈論文〉 | |
| 社会科成立史研究 ―ヴァージニア・プラン、ミズーリ・プランの導入と初期社会科批判の関連― |
木村 博一 片上 宗二 |
| 〈研究ノート〉 | |
| 思考力・創造力を育むためのテストの試み―「現代社会」を例に― | 小池 俊夫 |
第58号（1987年）
| 〈論文〉 | |
| アメリカ対独社会科委員会報告書の作成経緯に関する一考察 ―アメリカ対独教育使節団との関連から― |
土持ゲーリー法一 |
| 明治初期翻訳道徳教科書の受容過程 ―F. ウェーランド、H. ウィンスロー、L. ヒコックを中心に― |
松野 修 |
| 「人間生態学」（Human Ecology）からみた「地域主義」的社会科構想 ―松本 敏、玉野井芳郎、C. B. Germainをふまえて― |
岡田 真 |
| 国際理解を深める世界地理学習の課題―南アフリカ共和国の授業を通して― | 澁澤 文隆 |
| 〈研究ノート〉 | |
| 歴史学習における環境教育―「江戸のごみ処理」に関する教材構成を例に― | 山下 宏文 |
第59号（1988年）
| 〈特集 社会科問題特別研究委員会報告〉 | |
| １．社会科問題特別研究委員会成立の経緯と目的 | |
| ２．社会科改定に対する要望書・質問書 (1)社会科教育に関する要望書（第１次要望書） (2)社会科教育に関する要望書（第２次要望書） (3)社会科改定についての要望（第３次要望書） (4)要望書（第４次要望書） (5)高等学校「社会科」の改定に関する質問書（第５次要望書 |
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| ３．社会科改定に対する要望書の背景 (1)「社会科教育に関する要望書」（第１次要望書） (2)「社会科教育に関する要望書」（第２次要望書） (3)幼・小学校に関する要望書 (4)高等学校に関する要望書 (5)社会科改定についての要望書 (6)要望書（第４次要望書） (7)高等学校「社会科」の改定に関する質問書 |
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| ４．社会科教育課程改善への諸提案 (1)小学校についての提案 (2)中学校についての提案 (3)高等学校についての提案 |
第60号（1989年）
| 社会科「学力」論の再検討 | 宮本 光雄 |
| 経済教育とアメリカ社会 | 栗原 久 |
| 1960年代アメリカの社会科における社会科学の一般法則の教授 ―学習の検討―社会科学の一般法則の性格を視点として― |
岸本 実 |
| 〈研究ノート〉 | |
| 学校教育における消費者教育―小学校社会科をめぐる状況― | 礒野喜美子 |
| 社会科教科書のメディア構成に関する一考察 | 小池 俊夫 |
| 国立市における放置自転車問題の教材化に関する研究 | 八田二三一 西山 邦子 |